オフィストイレのリフォーム費用や注意点を解説!おすすめの設備も紹介

オフィストイレリフォーム

オフィスにおけるトイレは、従業員にとって欠かせない設備であり、企業の印象を左右する重要な要素でもあります。

清潔で快適なトイレ環境は、従業員の満足度やモチベーション向上に繋がり、ひいては生産性の向上にも貢献します。

しかし、長年使用しているオフィスのトイレは、老朽化が進み、使い勝手の悪さや清潔感の欠如が目立つことも少なくありません。
また、節水やバリアフリーといった現代のニーズに対応できていない場合もあります。

そこで今回は、オフィスのトイレリフォームを検討されている方に向けて、費用相場や注意点、そしておすすめの設備について詳しく解説します。
快適なオフィス環境を実現するために、トイレリフォームを成功させましょう!

目次

オフィストイレのリフォーム費用相場

費用

オフィスのトイレリフォームにかかる費用は、工事内容や規模によって大きく変動します。
ここでは、一般的な費用相場と、費用を左右する要因について解説します。

トイレの増設費用は50万円~100万円

既存のトイレに加えて、新たにトイレを増設する場合、一般的には50万円~100万円程度の費用がかかります。
これは、便器や洗面台といった設備の費用に加えて、給排水管の工事費用、内装工事費用などが含まれるためです。

増設するトイレの数やグレード、内装の仕様によって費用は変動します。
また、個室を増やす場合は、間仕切り工事も必要になるため、さらに費用が上乗せされることがあります。

配管の関係で工事費用が変わる

トイレのリフォーム費用は、既存の配管の状態や位置によって大きく左右されます。
特に、トイレの位置を大きく変更する場合や、新たな場所にトイレを増設する場合は、給排水管の移設工事が必要となり、費用が高額になる傾向があります。

古い建物の場合、配管の老朽化が進んでいる可能性もあり、その場合は配管の交換工事も必要になることがあります。
事前に業者に見積もりを依頼し、配管の状態を確認してもらうことが重要です。

オフィスを移転する場合のリフォーム費用相場

オフィス移転に伴い、トイレのリフォームを行う場合、物件の状態によって費用が大きく異なります。

スケルトンの物件

スケルトン物件

スケルトンの物件とは、内装が何もない状態の物件です。

この場合、トイレを新設するため、設備の設置費用に加えて、壁や床の工事、給排水管の工事など、広範囲にわたる工事が必要になります。
費用は、トイレの数やグレード、内装の仕様によって大きく変動しますが、数百万円単位になることも珍しくありません。

居抜き物件

居ぬき物件

居抜き物件とは、前のテナントが使用していた設備や内装が残っている物件です。

トイレが残っている場合、比較的安価にリフォームできる可能性があります。
しかし、設備の老朽化が進んでいる場合や、レイアウトを変更したい場合は、大規模な工事が必要になることもあります。

居抜き物件の場合でも、事前に業者に見積もりを依頼し、必要な工事範囲と費用を確認することが重要です。

オフィスに必要なトイレの数と法律

オフィスに必要なトイレの数

オフィスにトイレを設置する際には、法律で定められた基準を満たす必要があります。
ここでは、トイレの設置基準と、必要なトイレ数の算定方法について解説します。

事務所に必要なトイレの数は法律で定められている

事務所に必要なトイレの数は、労働安全衛生法で定められています。
具体的には、以下の基準を満たす必要があります。

  • 男性用大便所の便房数:同時に就業する男性労働者60人以内ごとに1個以上
  • 男性用小便所の箇所数:同時に就業する男性労働者30人以内ごとに1個以上
  • 女性用便所の便房数:同時に就業する女性労働者20人以内ごとに1個以上

例えば、男性従業員60人、女性従業員40人のオフィスであれば、男性用トイレは個室1個と小便器2個、女性用トイレは個室2個が法律上設置最低限必要なトイレの数となります。

男性従業員60人に1つ、女性従業員20人に1つのトイレ

上記の基準を満たすためには、男性従業員60人に1つ、女性従業員20人に1つのトイレを設置する必要があります。

例えば、男性従業員120人、女性従業員80人のオフィスであれば、男性用トイレは個室2個と小便器4個、女性用トイレは個室4個を設置する必要があります。

ただし、トイレの設置数はあくまでも最低基準であり、実際のオフィスでは、従業員の快適さや利用状況に応じて、さらに多くのトイレを設置することが望ましいです。

オフィストイレにおすすめの設備や機能

オフィスのトイレをリフォームする際には、機能性や快適性を向上させるための設備や機能を取り入れることを検討しましょう。
ここでは、従業員の満足度を高めるためにおすすめの設備や機能を紹介します。

トイレに欲しいおすすめの設備

手洗い場の増設

トイレの手洗い場

既存のトイレに手洗い場がない場合や、数が少ない場合は、増設を検討しましょう。
特に、感染症対策が重要視される現代においては、手洗い場の充実が不可欠です。

複数の人が同時に使えるように、広めの手洗い場や複数の蛇口を設置するのも効果的です。
また、自動水栓や液体石鹸の自動ディスペンサーなどを導入することで、衛生管理を向上させることができます。

女性化粧室にパウダールームの設置

パウダールーム

女性従業員が多いオフィスでは、パウダールームの設置が喜ばれます。

メイク直しや身だしなみを整えるためのスペースとして、鏡、照明、コンセントなどを備えたパウダールームは、従業員の満足度向上に貢献します。
広さに余裕があれば、椅子や荷物置き場を設けるのも良いでしょう。

鏡、壁、床などが汚れにくい素材

抗菌の壁

トイレは常に清潔に保ちたい場所です。
そのため、壁や床には、汚れにくく、掃除がしやすい素材を選ぶことが重要です。

例えば、撥水性や防汚性のある壁材や床材、抗菌・防カビ効果のある素材などを選ぶと、日々の清掃が楽になり、清潔な状態を保ちやすくなります。
また、鏡も曇り止め加工がされたものを選ぶと、快適に使用できます。

トイレについていると嬉しいおすすめ機能

設備だけでなく、トイレに搭載されている機能も、快適なオフィス環境を作る上で重要な要素です。
ここでは、従業員が喜ぶおすすめの機能を紹介します。

「音姫」でトイレ時の音を打ち消す

音姫

オフィスという公共の場では、トイレの音が気になるという方も少なくありません。
「音姫」のような擬音装置を設置することで、トイレの音を気にせず使用できるようになり、プライバシー保護にも繋がります。

特に、個室の数が少ないオフィスや、来客も利用するトイレには、導入を検討する価値があります。

「ウォシュレット」などの温水便座を使う

温水洗浄機能付き便座、いわゆる「ウォシュレット」は、多くの人が自宅で使用しており、オフィスにも導入することで快適性が格段に向上します。
冬場の寒さ対策にもなり、従業員の満足度を高めることができます。

複数の人が使用することを考慮し、清潔さを保てるように、ノズル自動洗浄機能などが搭載された機種を選ぶと良いでしょう。

「消臭機能」があると複数の従業員が使っても快適

オフィスのトイレは、複数の従業員が使用するため、臭いが気になることがあります。
自動で消臭してくれる機能や、換気扇と連動した消臭機能などを搭載した便器を選ぶことで、常に快適な空間を維持することができます。

また、壁材や床材に消臭効果のあるものを選ぶのも有効です。

オフィストイレを増設・リフォームするメリット

メリット

オフィスのトイレを増設したり、リフォームしたりすることは、従業員の働きやすさや企業のイメージ向上に繋がる多くのメリットをもたらします。
ここでは、主なメリットを3つご紹介します。

【メリット1】男女兼用トイレを男女別のトイレへとリフォーム

男女兼用トイレは、プライバシーの観点から抵抗を感じる従業員も少なくありません。
リフォームによって男女別のトイレにすることで、従業員は気兼ねなくトイレを利用できるようになり、満足度が向上します。

また、異性の目を気にすることなく身だしなみを整えられるため、特に女性従業員が多いオフィスでは大きなメリットとなります。

【メリット2】従業員の満足度が上がる

清潔で快適なトイレ環境は、従業員の満足度を大きく左右します。
老朽化したトイレをリフォームしたり、使い勝手の良い設備を導入したりすることで、従業員は気持ちよくオフィスで過ごせるようになります。

また、パウダールームの設置や温水洗浄便座の導入などは、従業員の満足度をさらに高める効果が期待できます。

従業員の満足度向上は、モチベーションの向上や離職率の低下にも繋がる可能性があります。

【メリット3】トイレの待ち時間を減らすことができる

従業員数に対してトイレの数が不足している場合、特に朝や休憩時間帯にはトイレ待ちが発生し、業務効率の低下を招くことがあります。

トイレを増設することで、トイレの待ち時間を大幅に減らすことができ、従業員は時間を有効活用できるようになります。
また、トイレ待ちによるストレスも軽減され、より快適に働くことができるようになります。

オフィストイレのリフォームや増設時の注意点

注意点

オフィスのトイレリフォームや増設は、快適なオフィス環境を作る上で重要な取り組みですが、いくつかの注意点があります。
事前に確認しておくことで、スムーズに工事を進め、後悔のないリフォームを実現できます。

【注意点1】十分なスペースがあるかを確認する

トイレの増設やレイアウト変更を行う場合、十分なスペースがあるかを確認することが重要です。
特に、個室の数を増やしたり、手洗い場を新設したりする場合は、必要な広さを確保できるか、事前にしっかりと検討する必要があります。

スペースが限られている場合は、コンパクトな設備を選んだり、レイアウトを工夫したりする必要があります。

【注意点2】執務エリア内にトイレを増設しない

トイレは、従業員のプライバシーに関わる場所であり、臭いや音の問題も発生する可能性があります。
そのため、原則として執務エリア内にトイレを増設することは避けるべきです。

どうしても増設が必要な場合は、パーテーションなどでしっかりと区切り、防音対策や換気対策を徹底する必要があります。

【注意点3】配管との関係を確認する

トイレの移設や増設を行う場合、既存の配管との関係を確認することが非常に重要です。
給排水管の位置によっては、大掛かりな工事が必要になり、費用も高額になる可能性があります。

事前に業者に相談し、配管の状態や工事の可能性について確認しておくことが大切です。
特に、古い建物では、配管の老朽化が進んでいる場合もあるため、注意が必要です。

【注意点4】オフィスのイメージや清潔感にも配慮する

トイレは、企業のイメージを左右する場所でもあります。
リフォームや増設を行う際は、オフィスの雰囲気に合ったデザインや、清潔感のある素材を選ぶように心がけましょう。

殺風景な印象にならないよう、アクセントクロスや間接照明などを取り入れるのも効果的です。
また、清掃のしやすさも考慮し、メンテナンスがしやすい素材を選ぶことも重要です。

オフィストイレのリフォーム費用を抑えるポイント

オフィストイレのリフォーム費用を抑えるポイント

オフィスのトイレリフォームは、内容によっては高額になることもあります。
しかし、いくつかの工夫をすることで、費用を抑えながらも快適なトイレ空間を実現することが可能です。

ここでは、リフォーム費用を抑えるための3つのポイントをご紹介します。

空間によって使用する素材のグレードを変える

トイレ全体に高級な素材を使用すると、費用は高くなります。
そこで、使用頻度の高い場所(床材や壁材の一部など)には耐久性や清掃性の高い素材を選び、それ以外の場所には比較的安価な素材を使用するなど、空間によって素材のグレードを使い分けることで、費用を抑えることができます。

ただし、安価な素材ばかりを選ぶと、耐久性や見た目の印象が悪くなる可能性もあるため、バランスを考慮することが重要です。

部屋をつくらずパーテーションで空間を仕切る

個室を増設する場合、壁を新設すると工事費用が高くなります。
そこで、壁の代わりにパーテーションを活用することで、費用を抑えることができます。

パーテーションは、設置や撤去が比較的容易で、将来的なレイアウト変更にも対応しやすいというメリットもあります。
ただし、防音性については壁に劣る場合があるため、設置場所や用途に合わせて検討する必要があります。

スケルトンをあえてそのまま利用する

オフィス移転に伴うリフォームの場合、スケルトンの状態から内装工事を行うことがあります。
この際、あえて天井や壁などを仕上げずに、スケルトンの状態を一部残すことで、工事費用を削減できる場合があります。

例えば、配管や配線が露出したインダストリアルなデザインは、近年人気があり、コスト削減とデザイン性を両立できます。
ただし、見た目の印象が大きく変わるため、オフィスのコンセプトや雰囲気に合わせて検討する必要があります。

まとめ

まとめ

今回の記事では、オフィスのトイレリフォームについて、費用相場、注意点、おすすめの設備や機能、そして費用を抑えるポイントまで詳しく解説しました。

オフィスのトイレは、従業員の満足度や企業のイメージに大きく影響する重要な要素です。
老朽化が進んだトイレや、使い勝手の悪いトイレは、従業員のモチベーション低下やストレスの原因となる可能性があります。

リフォームによって、男女別のトイレにしたり、手洗い場を増設したり、温水洗浄便座を導入したりすることで、従業員はより快適にオフィスで過ごせるようになります。また、清潔感のある空間は、来客からの印象も向上させます。

リフォーム費用は、工事内容や使用する素材によって大きく変動しますが、事前に費用相場や注意点、費用を抑えるポイントを把握しておくことで、計画的にリフォームを進めることができます。

快適なオフィス環境は、従業員の生産性向上にも繋がります。

この記事を参考に、オフィスのトイレリフォームを検討し、より働きやすい空間を実現してください。

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この記事を書いた人

森 卓也

森 卓也

㈱ベータ取締役。
平成元年生まれ。三重県亀山市出身。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了。
大学院在学中に不動産管理法人を設立し、20代で不動産オーナーに。
大学院(MBA)や不動産オーナーの経験を活かし、リフォーム費用を抑えるコツや信頼できる業者選びの秘訣など、リフォームに関して有益な情報を発信。

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